Columnコラム

経営者が知っておきたい『職場メンタルヘルス』の基礎知識

2025.08.04 Column

現代の企業経営において、「メンタルヘルス対策」はもはや無視できない重要テーマとなりました。
働き方改革やコロナ禍を経て、社員の心の健康への配慮や、職場全体のメンタルヘルス向上が、組織の生産性・創造性・持続的成長のカギを握ることが明らかになっています。

経営者自身が、職場メンタルヘルスの基本的な知識や重要性を正しく理解し、自社での具体的な取り組みに活かすことは、今や経営戦略の一部と言っても過言ではありません。

なぜ今、職場メンタルヘルスが重要なのか

生産性・創造性への影響

職場でのストレスや不調が増えると、社員のモチベーションやパフォーマンスが著しく低下します。
逆に、安心して働ける環境では、社員が本来持つ力を十分に発揮し、イノベーションも生まれやすくなります。

離職率・採用力にも直結

メンタルヘルス対策が不十分な職場では、離職率が高まり、優秀な人材の流出や採用難につながります。
「働きやすさ」「健康経営」は、採用市場で企業が選ばれるためにも不可欠な要素になっています。

法令順守・社会的責任

労働安全衛生法の改正により、従業員50人以上の事業場にはストレスチェックの実施が義務化されるなど、企業としての法的責任も強まっています。さらにすべての事業場でのストレスチェック義務化も検討されています。
また、メンタルヘルス対策は株主や取引先、社会全体からも厳しく問われる時代です。

職場メンタルヘルスの3層構造

厚生労働省や産業保健の分野では、職場メンタルヘルス対策を「3つの予防」として整理しています。

一次予防（未然防止）

・ストレスを生みにくい職場環境の整備
・適正な業務量や人員配置、長時間労働の是正
・心理的安全性の高いコミュニケーション文化の醸成

二次予防（早期発見・早期対応）

・ストレスチェックや面談による不調者の発見
・上司や同僚による見守り・声掛け
・早期に専門家へつなぐ体制の整備

三次予防（再発防止・復職支援）

・休職から復職に向けたサポートプランの作成
・職場復帰後のフォロー体制（短時間勤務、業務調整など）
・再発防止のための継続的な支援

経営者が押さえておきたい職場メンタルヘルスのポイント

メンタルヘルスは「経営課題」である

社員の心の健康不調は、単なる個人の問題ではなく、業績や組織の継続性に直結します。「健康経営」の視点で、トップ自らがメンタルヘルス対策に積極的に関与する姿勢が求められます。

「早期発見・早期対応」が最重要

メンタル不調は、早期に対応すればするほど重症化を防げます。
普段から「顔色が悪い」「元気がない」「遅刻やミスが増えた」などのサインに気づき、早めに声をかけることが大切です。

相談しやすい職場風土を作る

「こんなこと相談してもいいのかな」「弱みを見せると評価が下がるのでは」といった不安を感じさせない、心理的安全性の高い職場づくりが不可欠です。
経営者自身が「悩みをオープンにしてもよい」というメッセージを発信しましょう。

社内外の相談窓口・専門家と連携する

産業医や保健師、カウンセラーなど、社外の専門家の力を積極的に活用し、社員が気軽に相談できる窓口を整備しましょう。

職場メンタルヘルス向上のための具体的アクション

定期的なストレスチェックの実施とフォロー
形だけのチェックで終わらず、結果をもとに個別面談や組織課題の分析につなげましょう。
メンタルヘルス研修やラインケア研修の導入
管理職やリーダー層に対して、部下の変化に気づくスキルや対応法を学ぶ機会を提供しましょう。
ワークライフバランスの推進
長時間労働の是正や、柔軟な働き方（テレワーク・時短勤務など）の導入も有効です。
コミュニケーション活性化の仕掛け
1on1ミーティングやランチミーティング、社内SNSなど、日常的なコミュニケーション機会を増やしましょう。
復職後のサポート体制整備
休職明けの社員が無理なく職場に戻れるよう、段階的な業務復帰やメンター制度を活用しましょう。

事例：職場メンタルヘルス対策で業績が向上したC社

C社は、かつてうつや退職者が相次ぎ、業績も低迷していました。経営者自らがメンタルヘルス研修を受け、全社員向けの相談体制を整備した結果、「相談しやすい文化」が根付き始めました。
その後、離職率が大幅に低下し、従業員満足度と業績がともに向上。「メンタルヘルスを経営課題と捉え直したことが最大の転機だった」と経営者は語ります。

まとめ：経営者の関心・行動が職場を変える

職場メンタルヘルス向上のためには、経営者自身が「心の健康」を経営課題と捉え、日常的なコミュニケーションや相談体制、働き方改革などにリーダーシップを発揮することが不可欠です。
職場全体で心地よく、安心して働ける環境づくりが、企業の持続的成長とイノベーションを支える土台となります。