Columnコラム

実際にあったケースを少し改変しています。

通勤中にある社員が交通事故にあいました。足を骨折し全治1か月の怪我を負いました。

幸い命に別状はなく、会社としても第三者行為災害として労災を申請しました。

1か月後傷は完治し、その社員は戻ってきましたが1週間もしないうちにまた会社を休むようになりました。

上司は同僚は「どうして怪我が治ったのにまた休んでいるんだ」と訝しげに、相談に来られました。

そこで当方にてよくよく面談してみると、どうも身体疾患だけではなく、精神疾患の疑いがあると判断し、心療内科の受診を勧めました。

その結果、PTSD という診断がつきました。PTSDについては以前の記事 を参照ください。

きちんと正しい診断がついたおかげで、適切な治療を受けることができ、その社員は無事復職し、その後は休職することはなかったです。

ここで大切なのは、なにかおかしいと職場が気づいたときにまず初めに相談できる窓口を一つ設定しておくことです。

それは、人事部内でもいいですし、当事務所のような外部の相談機関でも構いません。

せっかく気づいてくれた兆候を無駄にしないためにも、早期発見の仕組み作りが大切です。

当事務所では、早期発見の仕組み作りはもちろん最終的には予防的な仕組み作りまで提案することができます。

組織活性化の第一歩として、まずはこちらからお問い合わせください。

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