Columnコラム

以前、上場企業の人事に約１０年在籍しており、全社員の勤怠管理をしていました。

勤怠管理というと、主に残業時間のチェックであったり実際の入退門の時間に乖離がないかのチェックがすぐにイメージされますが、以下のパターンに気を付けてチェックすると、休職などを未然に防げる可能性があります。

パターン１

月曜日になると必ず午前中休暇を取得している

一番顕著なのは、このパターンです。

本人の性格的な問題の場合もありますが、体調不良のサインのケースもありますので要チェックです。

あるケースの場合、管理職へヒアリングすると、すべて当日の朝連絡があるとのことでした（しかもメールで連絡とのことだったので、人事として厳しく指導しました）。

本人との面談を実施するとプライベートの問題で悩んでおり眠れなく、その結果月曜日の朝起きられないとのことでした。専門機関を紹介することにより、問題が解決しその後月曜日の突発的な休みはなくなりました。

パターン２

年度末になると生理休暇

勤怠の数字だけを見ていると意外と見落としがちですが、有給休暇を使い切りその結果生理休暇を取得しているケースでした。よくよくヒアリングすると、体調が悪く休みがちで、有給休暇がなくなりやむを得ず生理休暇を使っていたとのことでした。

本人はきちんと病院に通っておらず、面談をきっかけにきちんと通院し、翌年以降は有給休暇を使い切ることはありませんでした。

以上はあくまでも数あるパターンのうちの一つです。

大切なのは管理職が部下の勤怠に気をかけるということです。

長期間休職する人、あるいは休職と復職を繰り返す人がいる職場の共通点として、上司の無関心が挙げられます。また、必ず事前に勤怠などで兆候があります。

管理職への研修や、勤怠チェックの仕組みづくり（両方とも当事務所の得意とするものです）が大切です。

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