Columnコラム

企業に臨床心理士を導入する際のポイント【経営者向け】

2015.03.13 Column

企業に臨床心理士を導入する際のポイント

最近当事務所のHPへは、「ストレスチェック」以外にも、「臨床心理士　企業　導入」というキーワードで訪問してくださる人が増えてきました。

企業で臨床心理士を導入しようと考えられているのかと思います。そのこと自体はとてもうれしいと感じています。

というのも、カウンセリングの専門家である臨床心理士ですが、企業等のビジネス場面で活躍している人は全体の2.2%しかいないというのが現状だからです（日本臨床心理士会のデータによる）。

多くの臨床心理士は、教育場面や医療場面で活躍しており、産業保健というと医師や保健師が主導になっているのが現状です。

しかしながら、ひとたびカウンセリングとなるとやはり臨床心理士が専門家であると考えています。

個人的には、ビジネスの場面で活躍する臨床心理士が増えて欲しいなと考えています。当事務所の理念の一つに、「ビジネス場面で活躍する臨床心理士を増やすこと」を掲げています。

さて、企業で臨床心理士を導入する際にはどのようなポイントに気を付ければよいでしょうか？

1．臨床心理士に求める役割を会社ではっきりと決めておく

臨床心理士へ求める役割があいまいであると、そもそも臨床心理士に何を求めたらよいのかが分からなくなります。企業内で働くカウンセラーにカウンセリングをしてほしいのか、それとも「予防や早期発見、適切な機関へつなぐ」ことを求めるのか決めておくべきです。

当事務所では、町のカウンセリングルームではなく企業内のカウンセラーとして臨床心理士を雇う際には、「予防や早期発見、適切な機関へつなぐ」ことを求めるべきだと考えています。

2．ビジネスパーソンとしての資質

臨床心理士になるためには、指定された大学院に行くことが求められます。そのため最短でも臨床心理士になるには24歳になります。一度社会人経験をしてから大学院へ進学する人も多くいますが、24歳で社会に出るのは初めてという臨床心理士も多くいます。
専門職であるからと言って、社員として雇う場合はきちんとビジネスパーソンとしての資質を見分けることが大切でしょう。ここの部分は通常の新入社員と同じです。専門職だから仕方がないとなぜかこのポイントを見失っているケースをたまに拝見します。

3．守秘義務と安全配慮義務のバランス

企業内で働く臨床心理士にとって、守秘義務と安全配慮義務のバランスはとても難しい問題です。また、大学院での課程でも、守秘義務を主に学んでいるため、産業場面での安全配慮も大切さをよく理解している臨床心理士を選ぶことが大切です。採用面接の際にはその点をよく聴いて見極めることが大切です。
以上がきちんと臨床心理士が企業内で機能するためのポイントとなりますが、なにか不明だな、どのようにすべきか不安だなと感じられましたら「社長専属カウンセラー」である当事務所までご相談ください。とことんお悩みを御聞きすることで社長や人事部長の不安が解消し本業に集中できるようになります。