Columnコラム

企業におけるメンタルヘルス対策の要は、管理職であることを繰り返しお伝えしてきました。

管理職は普段から業務管理を通じて部下の変化に気づきやすいからです。

部下から相談を受けた時にどのように対応したらよいかを本日はお伝えしたいと思います。

そもそも、上司は、日常的に部下からの自発的な相談に対応するように努めなくてはなりません。そのためには相談しやすい雰囲気作りが大切です。

また、長時間残業など明らかにリスクが高い部下に対しては、上司の側から積極的に声をかける心掛けが大切です。

部下から相談を受けた時の３つのステップとして、

１．　話を聴く（傾聴）

２．　適切な情報を提供する

３．　必要に応じて専門機関への相談や受診を促す

ということが大切です。

特に今回は、１．話を聴く（傾聴）について解説したいと思います。

傾聴とは、相手の話を「受容」や「共感」をもって受け止めるという聴き方です。具体的には、まずは相手に関心をを寄せ、聞き役に徹します。そのうえで、相手の考えや言葉を無条件に受け入れて理解し、相手を「受容」します。そして明らかに正しくなかったり、誤解をしていたりしても、決して否定や批判をせずに相手に「共感」する姿勢を示します。

安易な激励をせずに、親身になって聞くことで相手は安心します。よく「支持的」なつもりが、いつもの業務上のクセでうっかり「指示的」にならないよう注意が必要です。

業務上の会話と、相談を受けているときのモードは切り替えるという心づもりが大切です。

とはいってもいきなり支持的に傾聴してくださいと言っても、なかなか管理職の方も普段の忙しい職責の中困難です。

そのような時こそ、社外へ社員が利用できる専門家による相談窓口の設置をおすすめしています。

社員がまず相談できる窓口があることで、メンタルヘルス問題の予防につながります。また、管理職自身も利用することができるので、管理職の方のセルフケアにも役立ちます。

当事務所では、専門家による相談窓口の設置のみならず、社内制度の改訂や休職者早期発見の仕組み作りを通じて、休職者ゼロの職場づくりをお手伝いすることができます。

これまでの対応に追われていたメンタルヘルス対策から予防へ切り替えたいとお考えの方はぜひ一度当事務所へお問い合わせください。
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当事務所は、中小企業のメンタルヘルス対策、人事制度、組織活性化に強みがあります
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