Columnコラム

企業のうつ対策として外部カウンセラーを導入する時の心構え

Column

1000名を超える企業では、うつ病をはじめとする社員の、メンタルヘルス対策としてEAP(Employee Assistance Program)を多く導入しています。

EAPとは、従業員支援システムとも訳され、従業員のこころの問題をカウンセリングや研修によって支えるサービスです(詳しく知られたい方は、ブログPC版左側にリンクしております、当事務所代表が翻訳した「EAPハンドブック」をご覧ください)。

数100名規模の会社でも、EAPとまではいかないにしても、外部のカウンセラーと契約して、社員のメンタルヘルス対策を実施している会社も多くあります。

 

では、数100名規模の会社で、外部カウンセラーを契約する際に企業が心掛けておくべきことはなんでしょう。

 

それは、

カウンセラーへ求める役割をはっきりしておく

ことです。

 

カウンセラーに何をしてほしいのか、曖昧に、単に契約したから社員と面談してねというスタンスですと、結果として休職者は減りませんし、導入した効果が見られません。

 

では、カウンセラーにどのような役割を求めるべきでしょうか?

 

Office CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・社労士事務所でアドバイスしているのは、

カウンセラーに治療的な意味でのカウンセリングを求めるのではなく、

予防と早期発見、適切な専門機関への紹介

を求めるべきと言っています。

 

つまり、通常の街にいるカウンセラーと、企業でのカウンセラーは求めるべき役割が違うのです。
このポイントを理解していないと、せっかくメンタルヘルス対策をやろう!とカウンセラーを導入したのに、なんだか役に立たなかったということになりかねません。

 

企業のメンタルヘルス対策としてカウンセラーを入れてみようと考えた際は、ぜひこのポイントを押さえておいてほしいと思います。

 

Office CPSR(オフィス シーピーエスアール)臨床心理士・社労士事務所でも、そのような効果のあるメンタルヘルス対策の導入のお手伝いをすることができますので、ぜひ一度お問い合わせください。




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